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「聞こえの相談会」を9月13日より7日間全店舗で開催  難聴の早期対策が認知症予防に!シニア層へ補聴器の普及促進

聞こえの相談会イメージ
聞こえの相談会イメージ

眼鏡専門店「メガネのアイガン http://www.aigan.co.jp/ 」を運営する愛眼株式会社(本社:大阪市天王寺区、代表取締役社長:下條 三千夫)は、9月13日のから7日間、全国のメガネのアイガン244店舗にて「聞こえの相談会」を開催いたします。

【記事提供:@Press】

■聞こえの相談会開催の目的について

当社の経営方針である“お客様の暮らしを、より豊かに、より快適にする”を実現していくために、聞こえの相談会を7日間開催することで、「聞こえ」に関心を持っていただくだけでなく、聞こえに不安を感じている方が補聴器について気軽に相談できる場所があることを知っていただくことで、難聴の早期対応につながり、認知機能低下の予防につながると考えています。

 

 

■「聞こえの相談会」概要

期間  :2018年9月13日~9月19日

実施店舗:メガネのアイガン244店舗(2018年9月1日現在)

     ※各店舗ごとに営業時間は異なります。

内容  :1. 聞こえや補聴器についての相談受付

     2. 聴力など聞こえの状況を測定します

     3. ご自身の聞こえの状態をご説明します

     4. 最新補聴器体験

 

 

■メガネのアイガン「聞こえ」について知っていただく活動

・聞こえの日 :2017年4月から毎月13日を「聞こえの日」に決定

        店頭で「聞こえ」についてのパンフレットを配布(18万枚以上)

・聞こえの講座:2017年大阪市市民活動総合ポータルサイトに参加

        「聞こえ」について知っていただく「聞こえの講座」を開始

・補聴器CM  :2018年2月より補聴器レンタルのTVCMを開始

・相談会   :2018年3月 全国の店舗同時の聞こえの相談会を初開催

 

 

■「難聴になると認知症のリスクが高くなる」

2015年厚生労働省発表の新オレンジプランでは難聴は認知症発症の危険因子と上げており、難聴も認知症発症に、影響を及ぼすことが示されています。聴力の低下は、会話を理解するために聞き取りにかなり集中しなければならず、脳に余分な負担をかけることになり、脳の認知機能の負荷となることで、社会的孤立やうつ病につながり、脳の萎縮が加速することが確認されています。また加齢による聴力の衰えは40歳前後からゆっくりと進行するといわれているために本人が気づかないことも多くあります。

 

 

■欧米との比較(JapanTrak2015より)

欧米と比べ人口における「難聴者率」には大差ないものの、

「難聴者の補聴器使用率」を比べると日本は2倍以上低くなってしまっています

難聴者率(自己申告)日本:11.3%(国内推定約1430万人)※

補聴器使用者率日本  :13.5%(国内推定約200人)※

 

   <難聴者率 / 補聴器使用者率>

日本   11.3% / 13.5%

ドイツ  12.1% / 34.9%

アメリカ 10.6% / 30.2%

イギリス  9.7% / 42.4%

フランス  9.3% / 34.1%

※総務省統計局発表の2015年3月1日現在の総人口(確定値)1億2689万人に

 今回のアンケート結果の率を乗じて10万人単位で四捨五入したもの。

 

 

■「メガネのアイガン補聴器」ページ

http://www.aigan.co.jp/hearingaids/

 

 

■メガネのアイガン店舗検索

http://www.aigan.co.jp/store/

私たち愛眼株式会社は、お客様の暮らしを、より豊かに、より快適にする企業となることを目指し、安心の技術、納得の商品、気持ちに寄り添うサービスを提供します

 

 

◆会社概要

商号  : 愛眼株式会社

代表者 : 代表取締役社長 下條 三千夫

所在地 : 〒543-0052 大阪府大阪市天王寺区大道4丁目9番12号

設立  : 1961年1月11日

事業内容: 当社グループは、眼鏡・サングラス・補聴器その他関連商品を

      取り扱う眼鏡専門店チェーンを展開しております

資本金 : 5,478百万円

URL   : http://www.aigan.co.jp/

 

 

【お客様からのお問い合わせ先】

愛眼株式会社 お客様相談室

Tel:0120-313-078

 

外部リンク

「聞こえの相談会」を9月13日より7日間全店舗で開催  難聴の早期対策が認知症予防に!シニア層へ補聴器の普及促進

https://www.atpress.ne.jp/news/165216